人事・教育制度SYSTEM

人事制度

ITAの人事制度は“頑張った社員”を高く評価します。教育制度と組み合わせることで、自ら高い能力とスキルを身に付け、それを実際に仕事に活かすことによって、開発プロジェクトやひいては組織・会社を引っ張っていくことができる人『財』の育成を主眼にした制度となっています。システムエンジニアとして、6年目までは主に下流工程を担当し、プログラミングを中心に業務遂行します。4年目以降から、徐々に上流工程を担当するとともに担当業務のメンバー指導・育成に取り組みます。その後は更なる開発力・技術力および業務知識の向上に努めるとともに、経営課題や組織課題達成に向けて、大型プロジェクトのリーダーや組織の管理職等の役割を担うことになります。

教育制度

教育制度

「金融・保険業務スキル」・「ICTスキル」・「ビジネススキル」・「マネジメントスキル」を人『財』育成の柱と考え、充実した教育制度を設け、皆さんが安心してステップアップを図れるよう準備しています。ITAの教育制度は、“頑張ろうとする社員”をしっかり応援します。

[ 入社前 ]

入社前研修(eラーニング)
学生の皆さんは内定が決まり「ホッ!」としたあと、しばらくすると不安になるようです。「システムの勉強をしておいたほうが良いだろうか…」。そこで、内定者の皆さんにシステム基礎知識が習得できるよう「eラーニング教育」を実施します。 eラーニングシステム内にQAが用意されており、また採用担当者がサポートする体制も整えていますので、学生の皆さんに安心して履修していただけます。

[ 重点育成期間 ]

新人講習
いよいよ1年目のスタートです。入社直後より3ヶ月間に渡り、社会人として、またSEとしての基礎をじっくりと勉強します。
コンピューターの基礎・プログラム開発技法・プログラム設計技法・テスト技法等のプログラミングの基礎や、保険の基礎知識や業務の基礎知識も学びます。
この研修でいかに基礎知識を吸収するかがその後のステップアップの重要なポイントになります。
また、社会人に必要なビジネスマナーやコンプライアンスについての研修があります。
「コンプライアンス」とは法令・社会ルール・社内規程等を遵守し、業務を適正に行うことです。企業は自社内でコンプライアンス推進態勢を確立し、それを従業員一人一人に徹底していくことが求められています。
ITAでは、個人情報保護・行動規範・人権問題等について、新人講習以外でも社員全員に毎年研修を実施しています。
システム基礎知識習得・業務基礎知識習得
入社2年目はSEとしての基礎を確立するため、システム設計能力の向上や応用技術等のレベルアップを図ります。
入社3年目は3年間の「重点育成期間」を卒業し、SEとしてより実践的な技術力の向上を図るための研修を実施します。研修時は3年間の実務経験を積んでいますので、入社時とは比べものにならないほどレベルアップした自分がそこに居るはずです。
また、新入社員→入社2年目→入社3年目へとステップアップしていく過程で吸収すべき知識を、育成担当者と共に「OJTカリキュラム」として体系化し、実践していきます。所属員皆でOJTをサポートする環境にある中で、さらに育成担当者がマンツーマンでサポートする体制をとっています。OJTを通してシステム知識だけでなく業務知識や金融系知識も身に付けます。
ビジネススキル研修
ユーザーから信頼されるSEとして円滑な人間関係を築き、プロジェクトの様々な問題を解決・打開するために必要な技術や能力を身につけます。具体的には、相手の考えをより引き出すためのコミュニケーション力、自分の考えを相手に理解できるように伝えるプレゼンテーション力、問題解決のステップ等を研修と職場での実践で身に付けていきます。

[ 自己開発期間 ]

高度専門的知識習得
業務上必要となる専門技術を習得するため、自主的に集合型のテクニカル研修や社外の公開講座を受講します。受講内容は、開発言語・データベース・ネットワーク・インターネット等幅広いカテゴリで、基礎から応用まで多数用意されています。
また、社内の連携強化を目的に他システムについて学ぶ「社内塾」やユーザー部門に1週間から数週間出向き、実際に業務の流れや自分達が提供しているシステムがどう使われているかを体験して学ぶ「短期ユーザー研修」など工夫を凝らした研修も用意されています。
リーダーシップ・プロジェクトマネジメント・マネジメント研修
リーダーシップ研修では、システム開発におけるプロジェクトをいかにまとめて機能的・効率的に運営するかを学び、プロジェクトマネジメント研修では、グループディスカッションやケーススタディを通じてプロジェクト管理能力の強化を図ります。マネジメント研修では管理職向けに、管理職の役割、マネジメントの原理原則を体系的に学び、実際の組織管理に活かします。